ICF(国際生活機能分類)
ICF(国際生活機能分類、International Classification of Functioning, Disability and Health)は、人の健康や障害を「生活機能」という全体像で捉えるための国際的な分類の枠組みです。
ICF(国際生活機能分類)は、世界保健機関(WHO)が2001年に採択した分類で、障害を病気や機能の低下そのものではなく、「心身機能・身体構造」「活動」「参加」という生活機能全体と、それに影響する「環境因子」「個人因子」との相互作用として捉える考え方です。
考え方の要点
Section titled “考え方の要点”WHOは1980年に「国際障害分類(ICIDH)」を発表しましたが、障害を「機能障害→能力障害→社会的不利」という一方向の流れで捉える点や、「障害は個人の問題」という見方に偏る点が批判されました。その反省から生まれたのがICF(国際生活機能分類)です。
- ICF(国際生活機能分類)は、心身の状態だけではなく、その人が実際に何をし、どのような社会生活に参加できているかまで含めて捉えます
- 生活機能は「心身機能・身体構造」(体の働きや構造)、「活動」(日常生活の動作や行為)、「参加」(仕事、学校、家庭、地域などへの関わり)の3つの側面から整理されます
- 生活機能に影響する背景として「環境因子」(家族、職場、制度、建物、周囲の態度など)と「個人因子」(年齢、性別、生活歴、性格など)が位置づけられます
- 障害は個人の中だけにあるのではなく、環境との関係の中で生じるものとして理解されます。たとえば、同じ病気や障害があっても、周囲の支援や環境の整備によって生活のしやすさは大きく変わります
家庭の悩みやメンタルヘルスとの関係
Section titled “家庭の悩みやメンタルヘルスとの関係”ICF(国際生活機能分類)の視点は、家庭の悩みやメンタルヘルスの相談でも役立ちます。
- うつ病などの心の病気では、気分の落ち込み(心身機能)だけでなく、家事や育児ができない(活動の制限)、家族や職場との関わりを避ける(参加の制約)といった形で生活全体に影響が広がります
- 家族が介護や看病を担う場面では、本人の生活機能だけでなく、支える家族の負担や家庭内の役割の変化も「環境因子」として考えることができます
- 悩みの原因を「本人の弱さ」や「病気のせい」だけに帰さず、生活のどの部分に困りごとが生じているかを整理する助けになります
生物・心理・社会モデルでの位置づけ
Section titled “生物・心理・社会モデルでの位置づけ”ICF(国際生活機能分類)は、生物・心理・社会モデル(バイオサイコソーシャルモデル)とよく似た発想を持つ枠組みです。
- 「心身機能・身体構造」は生物的・心理的な側面(体の状態、認知や感情の働き)に対応します
- 「活動」「参加」は、その人の生活や社会との関わりの側面に対応します
- 「環境因子」は家族関係、職場環境、福祉制度といった社会的な側面に対応します
- ICF(国際生活機能分類)は、この3つの側面が互いに影響し合うという前提に立っており、生物・心理・社会モデルによる相談内容の整理と相性が良い考え方です
日常や相談で使える視点
Section titled “日常や相談で使える視点”ICF(国際生活機能分類)は専門的な分類ですが、その発想は日常の困りごとの整理にも使えます。
- 「何ができないか」だけでなく「環境を変えればできるようになることはないか」と考えてみる(例:通院の送迎、家事の分担、職場への相談)
- 困りごとを「心身の状態」「毎日の生活動作」「家族や社会との関わり」に分けて書き出すと、相談先や支援の方向が見えやすくなります
- 支援制度や福祉サービスは「環境因子」を整える手段として位置づけることができます
よくある質問
Section titled “よくある質問”Q. ICF(国際生活機能分類)と病名(診断名)はどう違うのですか?
Section titled “Q. ICF(国際生活機能分類)と病名(診断名)はどう違うのですか?”病名は病気の種類を示すものですが、ICF(国際生活機能分類)は同じ病名でも人によって異なる「生活のしづらさ」や「できること」に注目する枠組みです。診断と生活機能の評価は、どちらもその人を理解するために必要な別の視点です。
Q. ICF(国際生活機能分類)は医療や福祉の現場でどのように使われていますか?
Section titled “Q. ICF(国際生活機能分類)は医療や福祉の現場でどのように使われていますか?”ICF(国際生活機能分類)は、リハビリテーション、介護、障害福祉、教育などの分野で、本人の生活全体を評価し、支援計画を立てる際の共通言語として使われています。
このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。