コンテンツにスキップ

問題解決療法

問題解決療法は、悩みを漠然と抱え込むのではなく、問題を具体的に整理し、実行可能な解決策を考えて試していく心理療法です。うつ病などの治療法として研究され、日常の困りごとに応用できる手順を持っています。

問題解決療法(Problem Solving Therapy、PST)は、生活上の問題に対して「問題の明確化」「目標設定」「解決策の案出」「意思決定」「実行と検証」という段階的な手順を用いて対処力を高め、心理的な苦痛の軽減を目指す心理療法です。

問題解決療法は、次のような段階を踏んで進められます。

  • 問題解決療法の第一歩は、漠然とした悩みを「具体的で扱える大きさの問題」に分けて書き出すことです
  • 問題解決療法では、各問題について「どうなればよいか」という現実的な目標を設定します
  • 問題解決療法では、良し悪しを判断せずに解決策の候補をできるだけ多く出し合う「ブレインストーミング」を行います
  • 問題解決療法では、各候補について利点と欠点、実行可能性を検討し、試す解決策を選びます
  • 問題解決療法では、選んだ解決策を実際に実行し、結果を振り返って、うまくいかなければ別の案に切り替えます
  • 問題解決療法は「すべての問題を一度に解決する」ことを目指さず、小さな成功体験を積み重ねることを重視します

メンタルヘルスや家庭の悩みとの関係

Section titled “メンタルヘルスや家庭の悩みとの関係”

問題解決療法は、うつ病の治療法として効果が検討されてきたほか、不安やストレスへの対処にも用いられます。気分が落ち込んでいるときは、問題が実際以上に大きく、解決不能なものに見えやすくなります。問題解決療法の手順は、そのような状態でも取り組めるよう、問題を小さく区切る工夫を含んでいます。

家庭の悩みでは、介護の分担、お金の問題、家族間の役割の偏りなど、感情的にこじれやすいテーマが多くあります。問題解決療法の視点は、「誰が悪いか」ではなく「どの問題を、どう扱うか」に焦点を移す助けになります。

生物・心理・社会モデルでの位置づけ

Section titled “生物・心理・社会モデルでの位置づけ”

問題解決療法は、生物・心理・社会モデル(BPSモデル)の中では主に心理的要因に働きかける手法です。

  • 心理的要因として、問題解決療法は「自分には対処できる」という感覚(自己効力感)を高め、無力感や反すう思考を弱めます
  • 社会的要因として、問題解決療法は家族や周囲との交渉や分担の見直しなど、環境への働きかけを含む解決策を扱えます
  • 生物学的要因については、問題解決療法は直接の対象としませんが、睡眠や生活リズムの乱れなど体調面の問題も「扱うべき問題」の一つとして整理の対象に含めることができます

問題解決療法の手順は、日常の困りごとにもそのまま応用できます。

  • 悩みを紙に書き出し、「今すぐ扱える問題」と「今は扱えない問題」に分ける
  • 問題を「〜が悪い」ではなく「〜をどうするか」という形に言い換える
  • 解決策は質より量を優先して書き出し、評価は後回しにする
  • 最初の一歩は、失敗しても大きな痛手にならない小さな行動から試す
  • 結果が悪くても「方法が合わなかっただけ」と捉え、次の案に移る

Q. 問題解決療法と認知行動療法は違うのですか?

Section titled “Q. 問題解決療法と認知行動療法は違うのですか?”

問題解決療法は、認知行動療法(CBT)の流れの中に位置づけられることが多い技法です。認知行動療法が考え方の偏りの修正など幅広い技法を含むのに対し、問題解決療法は、現実の生活問題への段階的な対処手順に焦点を絞っている点が特徴です。

Q. 解決できない問題には使えないのですか?

Section titled “Q. 解決できない問題には使えないのですか?”

問題解決療法は、変えられない問題そのものにも応用できます。たとえば病気や死別など解決できない出来事については、「その影響を受けている生活の部分」を問題として取り上げ、対処可能な範囲で目標を設定します。問題の捉え方を変えることも、手順の一部です。

Q. 一人でも問題解決療法の手順は使えますか?

Section titled “Q. 一人でも問題解決療法の手順は使えますか?”

問題解決療法の基本的な手順は、書き出す作業を中心に一人でも実践できます。ただし、気分の落ち込みが強いときは問題の整理自体が難しくなるため、支援者や専門家と一緒に進めるほうが負担が軽くなります。日常生活に支障が出ている場合は、医療機関や相談窓口の利用も検討してください。

このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。