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自己効力感

自己効力感(セルフエフィカシー、Self-Efficacy)とは、「自分は特定の行動をうまく実行できる」という見込みや自信のことである。自己効力感は、心理学者アルバート・バンデューラ(Albert Bandura)が提唱した概念で、漠然とした自信ではなく、課題や場面ごとに異なる「できる感覚」を指します。

自己効力感と似た概念との違い

Section titled “自己効力感と似た概念との違い”

自己効力感は、自尊感情や一般的な自信としばしば混同されますが、対象の範囲が異なります。自己効力感の特徴は、次の点にあります。

  • 自己効力感は課題ごとに異なる:仕事の発表には自己効力感が高くても、初対面の人との会話には低い、というように場面によって変わります。
  • 自尊感情は自己全体への評価:自尊感情(セルフエスティーム、Self-Esteem)は「自分には価値がある」という全体的な自己評価を指し、特定の行動のできそうさとは別の概念です。
  • 結果期待とは区別される:結果期待は「その行動をすれば良い結果が得られるか」という見込みであり、自己効力感は「そもそも自分がその行動を実行できそうか」という見込みを指します。

自己効力感が行動に与える影響

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自己効力感は、行動を始めるかどうかだけでなく、努力の続け方にも影響します。自己効力感と行動の関係には、次のような傾向が知られています。

  • 自己効力感が高い人は、難しい課題にも挑戦を選びやすく、困難に直面しても努力を続けやすいとされます。
  • 自己効力感が低い人は、失敗を避けるために挑戦自体を控えたり、途中で諦めたりしやすくなります。
  • 自己効力感が低いと、挑戦の機会が減るため成功体験も得にくくなり、自己効力感がさらに下がるという悪循環が起こることがあります。
  • 自己効力感は不安やストレスの感じ方にも関わり、「対処できそうだ」という見込みがあると、同じ出来事でも脅威として受け止めにくくなります。

自己効力感は、バンデューラによって4つの源泉(情報源)から形成されると説明されています。自己効力感の源泉は、次の4つです。

  • 成功体験(遂行体験、Mastery Experiences):自分で行動し、うまくいったという実体験です。自己効力感の源泉の中で最も影響が大きいとされ、小さな成功でも積み重なることで「できる」という見込みが強まります。
  • 代理体験(モデリング、Vicarious Experiences):自分と似た立場の人が成功する様子を観察する体験です。代理体験は、「あの人にできるなら自分にもできるかもしれない」という見込みを支えます。
  • 言語的説得(Verbal Persuasion):周囲から「あなたならできる」と励まされたり、助言を受けたりすることです。言語的説得は挑戦の後押しになりますが、成功体験と組み合わさることで定着しやすくなります。
  • 生理的・感情的状態(Physiological and Affective States):行動に臨むときの身体の状態や気分です。緊張や疲労が強い状態では「できなそうだ」と感じやすく、落ち着いた状態では自己効力感を保ちやすくなります。

自己効力感を育てる一般的な工夫

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自己効力感は、生まれつきの性格として固定されたものではなく、体験によって変化すると考えられています。自己効力感を育てる工夫として、一般に次のような方法が挙げられます。

  • 課題を小さく分ける:大きな目標を、達成できそうな小さな段階に分けると、成功体験を積み重ねやすくなります。
  • できたことを記録する:達成した内容を書き留めると、成功体験が記憶に流れず、自己効力感の根拠として残ります。
  • 身近な手本を観察する:自分と似た条件の人が工夫して成し遂げる過程を見ると、代理体験として自己効力感を支えます。
  • 身体の状態を整える:睡眠や休息が不足した状態では自己効力感が下がりやすいため、心身のコンディションを整えることも土台になります。

自己効力感と自信は同じですか?

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自己効力感と一般に言う自信は、同じではありません。自信が漠然とした自己評価を含むのに対し、自己効力感は「この行動なら実行できる」という課題ごとの見込みを指します。そのため、課題を分けて成功体験を積めば、場面ごとに育てることができます。

自己効力感が低いと病気なのですか?

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自己効力感が低いこと自体は病気ではありません。自己効力感は誰でも課題や体調によって変動します。ただし、自信のなさや回避が長く続き、日常生活や仕事に支障が出るほどつらい状態が続く場合は、専門家への相談が選択肢になります。


※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療を行うものではありません。つらい状態が続く場合は、医療機関や公的相談窓口への相談を検討してください。