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ゲーム障害

ゲーム障害は、ゲームへの没頭が自分でコントロールできなくなり、生活に支障が出る状態です。ゲームが好きで長時間遊ぶこと自体は病気ではなく、「やめられないこと」と「生活への支障」が問題の核心です。

ゲーム障害(Gaming Disorder)は、オンライン・オフラインを問わずゲームへの衝動をコントロールできず、他の活動よりゲームを優先し、問題が起きても続けてしまう状態が持続し、家庭・社会・学業・職業などに著しい支障を来す疾患であり、ICD-11(国際疾病分類第11版)で疾患として位置づけられた。

ゲーム障害の主な特徴には、次のようなものがある。

  • ゲームをする時間や頻度を自分でコントロールできない
  • 他の趣味や日常生活の活動よりゲームを優先する
  • 睡眠不足、成績低下、対人トラブルなど問題が生じてもゲームを続ける、または増やしていく
  • やめようとするとイライラしたり落ち着かなくなったりする
  • 課金が膨らみ、経済的な問題が生じることがある

ゲーム障害の目安として、こうした状態が原則として12か月以上続くことが挙げられるが、症状が重い場合はより短い期間でも診断されうる。

生物・心理・社会モデルで読み解く

Section titled “生物・心理・社会モデルで読み解く”

ゲーム障害の生物学的要因については、次のような点が指摘されている。

  • ゲームの報酬(達成感、アイテム獲得など)が脳の報酬系を刺激し、行動を繰り返しやすくする仕組みが関与すると考えられている
  • 衝動を抑える脳の働きの個人差が、のめり込みやすさに影響する可能性がある
  • 睡眠リズムの乱れが、日中の疲労感や気分の落ち込みを招き、さらにゲームへの逃避を強める悪循環が生じることがある

ゲーム障害の心理的要因については、次のような点が指摘されている。

  • 現実でのストレスや失敗体験から逃れる手段としてゲームが使われやすい
  • 現実では得にくい達成感や承認がゲーム内で得やすいと、依存が深まりやすい
  • ADHD(注意欠如多動症)やうつ病、不安症などが背景にある場合がある

ゲーム障害の社会的要因については、次のような点が指摘されている。

  • オンラインゲームの社交性が強く、仲間との約束やランキングが「やめにくさ」を生む
  • ログインボーナスや期間限定イベントなど、継続を促すゲーム側の設計が影響する
  • 学校や家庭での居場所のなさ、相談できる相手の不在が背景にあることがある

ゲーム障害の治療・対処には、一般的に次のようなものがある。

  • プレイ時間や課金の記録をつけ、現状を客観的に把握すること
  • ゲーム以外の活動(運動、趣味、人と会う時間)を少しずつ増やすこと
  • 認知行動療法など、ゲームに頼るきっかけと対処法を整理する心理療法
  • 家族が頭ごなしに取り上げるのではなく、ルールを一緒に話し合うこと
  • 背景にあるうつ病やADHDなどがあれば、その治療も並行して行うこと

ゲーム障害は、次のような場合に相談が勧められる。

  • 昼夜逆転し、学校や仕事に行けなくなっている
  • 食事や入浴などの基本的な生活が後回しになっている
  • 課金による借金や家庭内の金銭トラブルが生じている
  • 家族が注意すると激しく怒る、物を壊すなどの行動がある

相談先としては、精神科・心療内科のほか、自治体の依存症相談窓口や精神保健福祉センターなどがある。本人が受診を拒む場合でも、家族だけで相談できる窓口がある。

Q. ゲームを長時間プレイすればゲーム障害ですか?

Section titled “Q. ゲームを長時間プレイすればゲーム障害ですか?”

長時間のプレイだけではゲーム障害とは言えない。ゲーム障害は、プレイ時間の長さではなく「コントロールが効かないこと」と「生活への著しい支障」がそろっているかどうかで判断される。大会を目指して練習する人や、趣味として楽しみ生活が保たれている人は、病気には当たらない。

Q. ゲーム障害は本人の意志が弱いからですか?

Section titled “Q. ゲーム障害は本人の意志が弱いからですか?”

ゲーム障害は意志の弱さの問題ではない。脳の報酬の仕組み、ゲームの設計、ストレスや背景にある心の不調など、複数の要因が重なって生じるものと考えられている。本人を責めることは、相談や治療への意欲を下げることが多い。

Q. ゲーム障害の相談は子どもだけのものですか?

Section titled “Q. ゲーム障害の相談は子どもだけのものですか?”

ゲーム障害は子どもに限らない。大人でも仕事や家庭生活に支障が出るまでゲームや課金がやめられなくなることがあり、年齢を問わず相談の対象になる。

このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。