ピアサポート
ピアサポート(Peer Support)とは、精神疾患や障害、介護など、同じような経験を持つ人同士が、対等な立場で支え合う活動を指します。ピアサポートは、専門職による支援とは異なる独自の価値を持つものとして、医療や福祉の現場に取り入れられています。
ピアサポートとは、共通の経験を持つ「仲間(ピア)」同士が、上下関係のない対等な関係の中で、体験を語り合い、共感し合いながら互いを支える仕組みです。
考え方の要点
Section titled “考え方の要点”ピアサポートの要点は、次のように整理できます。
- ピアサポートの土台は「同じ経験をしたからこそ分かる」という体験知であり、専門知識とは異なる種類の支えを提供します
- 関係は対等であり、支援する側とされる側が固定されません。支える経験そのものが、支える人の回復にもつながるとされます
- 医療機関や福祉事業所に雇用されて働く当事者を「ピアスタッフ」や「ピアサポーター」と呼び、専門職と協働してチームの一員として支援に加わります
- 自助グループは当事者同士が自主的に運営する集まりであるのに対し、ピアサポートは事業所や制度の中に位置づけられて行われる場合もある点が異なります
- ピアサポートには、孤立感の軽減、希望の回復、病気や障害と付き合いながら生きる具体的な工夫の共有といった効果が期待されています
家庭の悩みやメンタルヘルスとの関係
Section titled “家庭の悩みやメンタルヘルスとの関係”ピアサポートは、本人だけでなく家族にも開かれています。
- 家族同士のピアサポートとして、家族会や家族向けの集まりがあり、介護や看病の苦労を分かち合う場になっています
- 「家族にしか分からない悩み」を同じ立場の人に話せることは、家族の孤立感を和らげます
- 本人が先行く仲間の姿を見ることは、「自分も生活を取り戻せるかもしれない」という希望につながります
- 家族が本人の気持ちを理解する手がかりとして、当事者の語りを聞く機会もピアサポートの一部です
生物・心理・社会モデルでの位置づけ
Section titled “生物・心理・社会モデルでの位置づけ”ピアサポートは、生物・心理・社会モデル(BPSモデル)では主に「社会」と「心理」の側面に働きかける支援です。
- 生物学的要因に直接働きかける支援ではありませんが、生活リズムの安定や受診の継続を仲間が後押しする形で、治療の土台を支えることがあります
- 心理的要因の面では、共感される体験が自己否定感を和らげ、エンパワメントや希望を育てます
- 社会的要因の面では、孤立を防ぎ、社会とのつながりを回復する入り口として機能します
支援と相談先の考え方
Section titled “支援と相談先の考え方”ピアサポートにつながるには、次のような方法があります。
- 通院先や利用中の福祉事業所に、ピアスタッフがいるかどうか尋ねることができます
- 自治体の精神保健福祉センターや保健所では、地域の家族会や当事者会の情報を得られます
- アルコール依存症のAA(アルコホーリクス・アノニマス)や断酒会のように、テーマ別の自助グループも各地にあります
- ピアサポートは専門職の支援の代替ではなく、専門職と協働することで相乗効果が期待される支援です
よくある質問
Section titled “よくある質問”Q. ピアサポートと自助グループはどう違うのですか?
Section titled “Q. ピアサポートと自助グループはどう違うのですか?”ピアサポートと自助グループは重なる部分の多い概念です。自助グループは当事者が自主的に集まり運営する集まりを指すことが多く、ピアサポートはより広い概念で、医療機関や福祉事業所に雇用されるピアスタッフによる支援も含みます。どちらも「同じ経験を持つ仲間による支え合い」という点は共通しています。
Q. ピアスタッフは専門職とは何が違うのですか?
Section titled “Q. ピアスタッフは専門職とは何が違うのですか?”ピアスタッフは、資格に基づく専門知識ではなく、自身の病気や回復の経験を活かして働く点が専門職と異なります。ピアスタッフは診断や治療を行いませんが、利用者の気持ちへの共感や、生活の工夫の共有といった、経験者ならではの支援を提供し、医師や精神保健福祉士など専門職とチームを組んで協働します。
Q. 家族でもピアサポートを受けられますか?
Section titled “Q. 家族でもピアサポートを受けられますか?”家族もピアサポートの対象になります。家族会は、精神疾患や障害のある人の家族同士が集まるピアサポートの代表的な場です。介護の悩みやきょうだい間の不満など、家族の立場でなければ分かりにくい気持ちを共有でき、制度や相談先の情報交換の場にもなっています。
このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。