解決志向アプローチ
悩みが長引くと、原因探しばかりに意識が向きがちです。解決志向アプローチは、「何がうまくいっているか」「どうなれば少し楽になるか」に焦点を当て、具体的な一歩を見つける方法です。
解決志向アプローチ(Solution-Focused Therapy、略称SFT、解決志向短期療法とも呼ばれる)は、問題の原因を深く分析するよりも、本人が望む未来像と、すでに持っている資源や工夫に焦点を当てて解決を組み立てる心理療法・相談技法である。
考え方の要点
Section titled “考え方の要点”解決志向アプローチは、スティーブ・ド・シェザー(Steve de Shazer)やインスー・キム・バーグ(Insoo Kim Berg)らによって発展した。
- 解決志向アプローチでは、「うまくいっていないこと」だけでなく、「例外」、つまり問題が起きなかった場面や少し楽だった場面を探す
- 解決志向アプローチで用いられる「ミラクル・クエスチョン(奇跡の質問)」は、「もし奇跡が起きて問題が解決していたら、翌朝どんな違いに気づくか」を具体的に描く質問である
- 解決志向アプローチで用いられる「スケーリング・クエスチョン」は、状態を0から10の数字で表し、「今が3なら、4になるには何が少し変わればよいか」を考える質問である
- 解決志向アプローチは、本人の強み、過去の工夫、周囲の協力といった「資源」を積極的に見つけようとする
- 解決志向アプローチでは、大きな変化を一度に求めず、実行可能な小さな一歩を積み重ねる
メンタルヘルスや家庭の悩みとの関係
Section titled “メンタルヘルスや家庭の悩みとの関係”解決志向アプローチは、介護分担、子育ての困りごと、夫婦のすれ違い、仕事や学校への不安など、幅広い相談で用いられる。
- 介護の相談では、「家族全員が平等に協力する」という大きな目標だけでなく、「月に一度、きょうだいに様子を見てもらう」といった具体的な変化を描く助けになる
- 子育てでは、問題行動が起きなかった日や、親子が落ち着いて過ごせた場面に注目することで、叱責だけではない関わりを見つけやすくなる
- 解決志向アプローチは、本人が「少しでもできていること」に気づくことで、無力感を和らげる働きが期待される
- 解決志向アプローチは、症状が重い場合や安全上の問題がある場合には、医療や専門支援と組み合わせて使うことが大切である
生物・心理・社会モデルでの位置づけ
Section titled “生物・心理・社会モデルでの位置づけ”解決志向アプローチは、生物・心理・社会モデルのうち、主に心理的要因と社会的要因に働きかける方法である。
- 心理的側面では、本人の希望、自己効力感、問題への向き合い方に関わる
- 社会的側面では、家族や職場、学校、支援機関などの関係の中で、協力や役割分担の具体策を探す
- 生物学的側面については、解決志向アプローチ自体が病気の身体的要因を直接治療するものではない。ただし、生活リズムの整え方や受診・服薬の続け方など、治療行動の工夫を考える場面では役立つことがある
日常や相談で使える視点
Section titled “日常や相談で使える視点”解決志向アプローチの視点は、家庭内の話し合いでも取り入れられる。
- 話し合いの始めに、「どうなったら少し話してよかったと思えるか」というゴールを共有する
- 問題が起きた理由を責め合う前に、「少しうまくいったときは何が違ったか」を振り返る
- 数字で表すと話しやすくなる場合は、「今のしんどさは10点満点で何点か」「1点下がるには何が必要か」を聞いてみる
- 決めたことは小さく具体的にし、次に振り返る機会を作る
よくある質問
Section titled “よくある質問”Q. 解決志向アプローチでは、問題の原因を考えなくてよいのですか?
Section titled “Q. 解決志向アプローチでは、問題の原因を考えなくてよいのですか?”解決志向アプローチは、原因を無視する方法ではない。安全確保や医療的な評価が必要な場合は原因の検討が重要であり、そのうえで「これから何ができるか」に焦点を当てる方法である。
Q. 解決志向アプローチは、ポジティブに考えようという方法ですか?
Section titled “Q. 解決志向アプローチは、ポジティブに考えようという方法ですか?”解決志向アプローチは、無理に前向きになることを求める方法ではない。本人のつらさを認めながら、すでにできている工夫や、現実的に試せる小さな変化を探していく方法である。
Q. 解決志向アプローチは、家族全員で使えますか?
Section titled “Q. 解決志向アプローチは、家族全員で使えますか?”解決志向アプローチは、家族会議や相談の場で共有しやすい考え方である。ただし、意見の対立が強い場合や暴力・虐待の心配がある場合は、家族だけで抱え込まず、専門機関に相談することが大切である。
このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。