共依存
相手を心配するあまり、自分の生活や気持ちを後回しにしてしまうことが続くと、自分自身が疲れ果ててしまいます。そのような関係のパターンを説明する概念が共依存です。
共依存(Codependency)とは、他者の問題や行動に過度にのめり込み、相手を支えること自体に自分の価値を見出すあまり、自分の感情や生活が犠牲になってしまう関係のパターンをいいます。
共依存は、もともとアルコール依存症の家族の研究から生まれた概念です。共依存の特徴として、次のようなものが挙げられます。
- 世話焼きと自己犠牲:相手の世話をすることが生きがいとなり、自分の休息や希望を後回しにする
- 境界のあいまいさ:相手の問題を自分の問題のように抱え込み、相手の機嫌に自分の感情が左右される
- イネイブリング(助長):相手のためを思った行動が、結果として依存症など相手の問題行動を続かせてしまう関わり。たとえば借金の肩代わりや、飲酒の後始末を繰り返すことが当てはまります
- コントロール欲求:相手を変えよう、正しく導こうとする気持ちが強くなり、思いどおりにならないと強い不安や怒りを感じる
- 自尊感情の低さ:「役に立っている自分」でなければ価値がないと感じやすい
共依存は正式な診断名ではなく、関係のあり方を説明するための概念です。この概念については、「家族を病気扱いするものだ」「女性に自己犠牲を強いる価値観を反映している」といった批判的見解もあり、使い方には注意が必要だとされています。
家庭の悩みやメンタルヘルスとの関係
Section titled “家庭の悩みやメンタルヘルスとの関係”共依存の関係パターンは、家庭のさまざまな悩みと結びつきます。
- 依存症の家族:アルコールやギャンブルなどの問題を抱える本人を支え続けるうち、家族自身が抑うつや不安、不眠などを抱えることがあります
- 介護の場面:親の介護を一人で抱え込み、「自分がやらなければ」と休めなくなる背景に、共依存的な関係パターンが関係することがあります
- 親子関係:子離れできない親と自立できない子どもの関係など、双方が互いに依存し合う形で続く場合があります
生物・心理・社会モデルでの位置づけ
Section titled “生物・心理・社会モデルでの位置づけ”共依存は、生物・心理・社会モデルでは主に「心理的要因」と「社会的要因」の両面から捉えられます。
- 心理的要因:自尊感情の低さ、見捨てられることへの不安、幼少期に身につけた「役に立つことで認められる」という信念などが関係します
- 社会的要因:「家族の問題は家族で解決すべき」という価値観や、ケア役割を特定の人に期待する社会のあり方が、抱え込みを強める背景になります
- 生物学的要因:共依存そのものに生物学的な原因があるわけではありませんが、長期の過剰なストレスは本人の心身の不調につながります
気づきと相談先の考え方
Section titled “気づきと相談先の考え方”共依存のパターンから抜け出すには、「相手を変える」ことではなく「自分の人生を取り戻す」ことに目を向けることが出発点になります。
- 自分の感情や体調に意識を向け、「自分はどうしたいのか」を考える時間を持つ
- 相手の問題と自分の責任の境界を引き直し、相手が引き受けるべき結果まで肩代わりしない
- 依存症の家族向けの自助グループ(家族会など)や相談窓口では、同じ立場の人と経験を分かち合えます
- つらさが強い場合は、精神科・心療内科や公的な相談窓口に、家族自身のケアとして相談してかまいません
よくある質問
Section titled “よくある質問”Q. 家族を献身的に支えることは、すべて共依存なのですか?
Section titled “Q. 家族を献身的に支えることは、すべて共依存なのですか?”献身的なケアそのものが共依存なのではありません。自分の健康や生活が損なわれ、相手の問題に生活全体が振り回され続けている状態かどうかが、一つの目安になります。
Q. イネイブリングをやめると、相手を見捨てることになりませんか?
Section titled “Q. イネイブリングをやめると、相手を見捨てることになりませんか?”借金の肩代わりや問題の後始末をやめることは、見捨てることとは異なります。本人が自分の問題の結果と向き合う機会を残すことで、回復への一歩につながる場合があります。境界の引き方に迷う場合は、家族向けの相談窓口や自助グループで相談できます。
Q. 共依存は治るものですか?
Section titled “Q. 共依存は治るものですか?”共依存は診断名ではないため「治す」というより、関係のパターンを理解し、少しずつ自分の境界と生活を取り戻していく過程として捉えられます。焦らず、支援を受けながら取り組むことが大切です。
このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。