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ギャンブル症

ギャンブル症は、「やめたい」と思ってもギャンブルを繰り返してしまい、借金や家庭の問題が積み重なっていく依存症です。本人の意志の弱さだけで説明できるものではありません。

ギャンブル症(Gambling Disorder)は、持続的で反復的なギャンブル行動によって、個人や家庭、職業に重大な問題が生じているにもかかわらず、ギャンブルを制御できない状態を指す精神疾患であり、ギャンブル依存症とも呼ばれます。

ギャンブル症の症状には、次のようなものがあります。

  • 興奮を得るために、賭ける金額が次第に増えていく
  • ギャンブルを減らしたりやめたりしようとすると、落ち着かなくなる、いらいらする
  • ギャンブルをやめる試みに何度も失敗している
  • 負けた分を取り返そうと、別の日にギャンブルに戻る(負けの追いかけ)
  • ギャンブルの程度について、家族などに嘘をつく
  • ギャンブルのために仕事や学業、大切な人間関係を危険にさらしたり失ったりする
  • 借金などギャンブルで生じた絶望的な金銭問題を、他人に肩代わりしてもらうことに頼る

ギャンブル症では借金が膨らみ、複数の貸金業者から借り入れる多重債務に陥ることがあります。金銭問題とギャンブル行動は互いに悪循環を作りやすい点が特徴です。

生物・心理・社会モデルで読み解く

Section titled “生物・心理・社会モデルで読み解く”

ギャンブル症の生物学的要因には、次のようなものが挙げられます。

  • 報酬系と呼ばれる脳の仕組み、とくにドーパミンの働きが、勝つ体験への強い渇望に関わること
  • 衝動を抑える脳の働きの弱さなど、体質的な要因
  • アルコール使用障害など、他の依存症をあわせ持ちやすい傾向

ギャンブル症の心理的要因には、次のようなものが挙げられます。

  • 「次は勝てる」「負けを取り返せる」といった認知の偏り(錯覚的なコントロール感を含む)
  • ストレスや孤独感、退屈から逃れるための手段としてギャンブルを使うこと
  • 勝った体験の強烈な記憶が、次のギャンブルへの欲求を引き起こすこと

ギャンブル症の社会的要因には、次のようなものが挙げられます。

  • パチンコ店や公営競技、オンラインギャンブルなど、身近にアクセスできる環境
  • 借り入れのしやすさなど、金銭面の環境
  • 問題を家族だけで抱え込み、周囲に相談しにくい状況

ギャンブル症の治療や回復の支援では、次のような方法が一般的に用いられます。

  • 精神療法(心理療法):認知行動療法や動機づけ面接などで、引き金への対処や認知の偏りの見直しを進める
  • 自助グループ:GA(ギャンブラーズ・アノニマス)など、同じ問題を抱える仲間と回復を目指す場に参加する。家族のための自助グループもある
  • 環境の調整:現金やカードを持ち歩かない、店舗やサイトへのアクセスを制限するなどの工夫をする
  • 債務の整理:借金については、消費生活センターや法テラス、弁護士・司法書士などに相談し、法的な整理の方法を検討する

ギャンブル症が疑われる場合は、次のような状態を目安に受診や相談を検討してください。

  • やめようと決意しても、ギャンブルを繰り返してしまう
  • 借金が増え、返済のためにさらに借り入れる状態になっている
  • 家族に隠れてギャンブルを続けている
  • 本人が相談を拒む場合は、家族だけでも精神保健福祉センターや保健所、自助グループなどに相談できる

Q. ギャンブル症は意志が弱いだけなのですか?

Section titled “Q. ギャンブル症は意志が弱いだけなのですか?”

ギャンブル症は意志の弱さだけの問題ではなく、脳の報酬系や認知の偏りが関わる依存症です。本人を責めるだけでは回復は進みにくく、治療や自助グループなどの支援につながることが大切です。

Q. ギャンブル症の借金は家族が返すべきですか?

Section titled “Q. ギャンブル症の借金は家族が返すべきですか?”

ギャンブル症の回復では、家族が借金を肩代わりすると問題が見えにくくなり、ギャンブルの再発につながる場合があると言われています。債務については家族だけで抱え込まず、消費生活センターや法テラスなどの専門窓口に相談することが勧められます。

Q. ギャンブル症は回復しますか?

Section titled “Q. ギャンブル症は回復しますか?”

ギャンブル症は、治療や自助グループへの参加を続けることで、ギャンブルをしない生活を取り戻していくことが可能です。再発しやすい面はありますが、それも回復の過程の一部として捉え、支援を受け続けることが大切です。

このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。