多職種連携と守秘・倫理
心の不調への支援は、一人の専門家だけで完結するものではありません。多職種連携と守秘・倫理の考え方を知ると、支援の仕組みが分かり、安心して相談しやすくなります。
多職種連携(英語:multidisciplinary collaboration)とは、異なる専門職がそれぞれの専門性を活かし、情報を共有しながら一人の人を支える支援のあり方を指します。守秘義務(英語:duty of confidentiality)は相談支援の土台であり、支援者が相談内容を本人の同意なく外部に漏らさない義務を意味します。
考え方・要点
Section titled “考え方・要点”多職種連携と守秘・倫理の要点は、次のとおりです。
- 多職種連携に携わる専門職には、診断と治療を担う医師(精神科医)、日常のケアや観察を行う看護師、心理検査や心理療法を行う心理職(公認心理師など)、福祉制度や地域生活の支援を行う精神保健福祉士、日常生活動作や社会参加の訓練を行う作業療法士、医療と福祉をつなぎ退院後の生活を調整する医療ソーシャルワーカー(ケースワーカー)などがあります
- 多職種連携では、各専門職が異なる視点から本人の状態を評価し、会議などで情報を共有して支援の方向性をそろえます。生物学的・心理的・社会的要因を幅広く捉えるためには、多職種による見立てが欠かせません
- 情報共有は原則として本人の同意に基づいて行われます。何を誰と共有するかは本人の意向が尊重され、連携は本人の利益のために行われることが多職種連携の前提です
- 守秘義務は、法律や職能倫理によって支援者に課せられる義務です。相談内容は本人の同意なく家族や勤務先などに伝えられることは原則としてありません
- 守秘には例外があります。本人や他者の生命に差し迫った危険がある場合など、命を守るために必要な範囲で情報が共有されることがあります。これは守秘の破棄ではなく、安全確保を優先する倫理的な判断です
- 倫理(英語:ethics)の基礎には、本人の自己決定を尊重すること、本人に害を与えないこと、公正に対応することといった原則があり、多職種連携と守秘の実践を支えています
家庭の悩みとの関係
Section titled “家庭の悩みとの関係”多職種連携と守秘・倫理は、家族の相談場面でも重要な意味を持ちます。
- 家族が本人の受診や相談に同行する場合、支援者はまず本人の意向を確認します。家族が知りたい情報でも、本人の同意がなければ共有されないことがあるのは、守秘義務のためです
- 家族が抱える悩みは、本人とは別の相談として聞いてもらうことができます。本人の情報とは切り分けて、家族自身の負担や困りごとを相談できる場があることを知っておくと安心です
- 介護や子育ての悩みでは、医療だけでなく福祉や教育の専門職が関わることが多く、多職種連携が家庭の支えになります。窓口が複数に分かれて分かりにくい場合は、ケアマネジャーや相談支援専門員に全体の調整を相談できます
- 家族から見て「支援者同士で話が食い違う」と感じたときは、遠慮せずに疑問を伝えることが大切です。情報共有のあり方を見直すきっかけになります
よくある質問
Section titled “よくある質問”Q. 家族でも、本人の治療内容を教えてもらえないことがあるのはなぜですか?
Section titled “Q. 家族でも、本人の治療内容を教えてもらえないことがあるのはなぜですか?”守秘義務があるためです。支援者は本人の同意なく治療内容を家族に伝えることができません。ただし、本人の同意があれば情報共有は可能です。また、家族自身の悩みや困りごとは、本人とは別に相談することができます。
Q. 多職種連携の支援を受けると何が良くなりますか?
Section titled “Q. 多職種連携の支援を受けると何が良くなりますか?”多職種連携では、医療・心理・福祉など異なる視点からの見立てが組み合わさり、治療だけでなく生活全体を見た支援が受けられます。一つの窓口で解決しにくい複合的な困りごとにも、役割を分担して対応してもらえます。
Q. 守秘義務は絶対に破られないのですか?
Section titled “Q. 守秘義務は絶対に破られないのですか?”守秘義務は相談支援の基本ですが、本人や他者の生命に差し迫った危険がある場合には、安全を守るために必要な範囲で情報が共有されることがあります。その場合も、共有先や内容は必要最小限に限られます。
このページは一般的な情報提供を目的としたもので、診断や治療に代わるものではありません。心配な症状がある場合は、医療機関や公的相談窓口にご相談ください。